■都市のコード論：ＮＹＣ編 vol.05　
"NYFW（New York Fashion Week／ニューヨーク・ファッションウィーク）"の進化をどうみるか？

この場所で

あちこちから大統領選挙の話が聞こえてくるようになり、またその時期がやってきたことに気づいた。どうやら同じ二人の再選をめぐる争いになるらしく、2020年の反復を見るような、ぼんやりとした既視感がおし寄せてくる。 とはいえ2020年のレンズをひっぱりだしてきても、どうもうまく焦点を結び得ない。巷の関心はどちらが勝つのかにあるようだけれど、結果はわかっている。誰かが勝ち、誰かが大統領になるのだ。 それよりも、そんなお祭り騒ぎがひどく見当違いに思えてくるような、今にも足下がすべり出してしまいそうな気配がある。まずは身近なローカルなところから見てみた方がいいのかもしれない。 ***** 疫病の出口で待っていたのは住居コストの急激な上昇だった。 国勢調査の推計によると、2020年から2023年にかけて、ニューヨーク市は55万人もの人口を失ったという。2020年春のロックダウン直後にいち早く脱出した富裕層は比較的戻ってきたものの、逆に低中所得者層を中心に市を完全に離れてしまった人が多く、過大な家賃負担がその主因といわれている。 ちょうどウィルスがそうだったように、まず大都市で深刻化した「住宅危機」は、その後全米の隅々へと感染していった。住宅の需給は全国的に著しく逼迫していて、ある調査は3.6百万戸の不足状態を報告している​​​​。リモート勤務が広がり引越す人が増えたこと、疫病を恐れて広い住居を求める人が増えたことが拍車をかけたといわれている。 住居不足の解決法は、住居を建設すること。それならなぜこうなる前に建設が進まなかったのかと問われたことで、住居建設に関する規制と土地利用を規定するゾーニング法に注目が集まった。 こうした規制は複雑きわまるばかりか、州や市によっても異なるため、ひとまとめに総括することなどとても手に負えないが、それでも大方の見方として一致しているのは、ニューヨークやカリフォルニアのようなリベラルな州で規制が厳しく制約的であり、その結果新規住宅建設を著しく困難にしていて、庶民に手の届く家賃・価格の住居を見つけることがほぼ不可能になっているということだった。​ こうした規制は自然発生物ではなく、誰かが提案し、法制化されるものである。経済格差やホームレスの問題に配慮するリベラルな州においてこそ、住宅建設がひときわ困難で、深刻な危機に陥り、ホームレスも増えている。この一連の事態によって前面に出てきたのは、住居の問題そのものよりも、リベラルな州の掲げる理念とそれに追いついていない不都合な現実の方だった。 一方政治的には保守勢力が強いテキサス州やフロリダ州では規制が比較的緩やかで、実際に住宅価格も手頃な傾向にあるうえに、近年さらに住宅着工が進んでもいる。2020年から多くの人たちがニューヨークやサンフランシスコなどの大都市を大挙して離れていて、その反対にテキサスやフロリダで急速に人口が増えているのも首肯けるというものだ。 こうして住宅危機は「リベラルな州の問題」としてフレームされた。なかでも槍玉に上がったのはカリフォルニアである。現行の規制に手を入れず、住宅を建設せずに、何もしなければカリフォルニアのようになる。リモート勤務者が多く流入したことで急速に住宅不足に陥ったモンタナ州は、急ピッチで建設規制の改正を進め、そして新規住宅建設にとりかかったが、その際の合言葉は「カリフォルニアのようにならないために」だったという。サンフランシスコのような著しい経済格差やホームレスはモンタナには要らないというわけだ。つけ加えておくと、モンタナはリベラルとはほど遠い、保守勢力が圧倒的な州である。 ***** そういうと、カリフォルニアは州として住宅建設に反対しているように聞こえるかもしれないが、州知事や多くの議員は、少なくとも表向きは住宅建設を支持していて、建設を促進する法制度の導入を進めようとしている。しかし州政府が働きかけても、今度はローカルの反対に遭うことになる。 新しい住宅建設の計画が立ち上がっても、近隣の住民たちが反対し、中止に追い込まれることが多いためだ。政府がトップダウンで決めるのではなく、そこに住む人たちの意見をとり入れようとする取り組みを、先にいる住民が自身の利得のために利用する。それを皮肉というなら、より皮肉なことは、そうした建設に反対する住民がリベラルだということである。 社会的問題への意識が高く、多様性や格差の課題を積極的に語りながら、自分が住むところに新たな住宅が建設されることには反対する。NIMBY (Not in my backyard) として知られるこうした人たちは、住居建設の必要性を十分に理解して賛同もするが、自分の身の周りで交通量が増えることは嫌い、密度を高める高層や大規模な住宅棟に激しく反対し、自分の住居の資産価値が下がることを恐れて貧しい人たちがやってくることを阻止しようとする。もちろんはっきりとそうは言わずに、安全面や環境上の懸念を表向きの理由にするのだが。​​こうしたNIMBYの働きかけは、成功することが多い。ロビー活動の仕方を知っていて、政治的にも職業的にもいわゆる「よくつながった」人たちが多く、しばしば彼ら自身が識者や弁護士などのプロフェッショナルとして反対運動を組織するのに必要な資源を備えているためだ。実際のところ、高等教育を受けたプロフェッショナルが多い地区ほどNIMBYが多いことは、調査であきらかにされている。裕福なリベラルたちが、あらゆる手を尽くして余所者を寄せつけない、ゲートのないゲーテッド・コミュニティを築いているというわけだ。​ コミュニティの意見を求めることは、裕福な地区に限ったことではなく、どの地区でも行うことだから、そこに不公正さがあるわけではなく、少なくとも機会は等しく与えられているといえる。その同じ取り組みが、豊かな者が多い地区とそうでないところでは、異なる結果をもたらすことになる。 2009年にニューヨーク市内で実施されたゾーニングの変更時にも、制約を緩和して開発が許可され (アップゾーニング)、住居棟が建設されたのは、ウィリアムズバーグやロング・アイランド・シティなど当時は移民や低中所得者が多い地区だった。近隣の不動産市場は高騰し、以前から長くそこに住んでいた住民が次々と離れていった。 当時のニューヨーク市長だったマイケル・ブルームバーグはそのことを一部から批判されたが、それに対して、同元市長は、自分は大開発ばかり進めているわけではなく、市内のキャラクターを守るために建設制約を強化してもいるのだと主張した (ダウンゾーニング)。 しかし深刻な住居危機に陥ったいまになって、今度はそのダウンゾーニングが批判の的として浮上している。最近の市の報告は、ブルームバーグ市長時代のプランニングを振り返り、「2000年代のポリティクスのスナップショット」と過去のものとして片付けている。つけ加えておくと、ダウンゾーニングで住居建設の制約が厳しくなったのは、キャロル・ガーデンなど白人の裕福な地区が中心だった。 ***** 2000年代は遠い過去のものになった。それなら2020年代のポリティクスはどうなっているのだろう。 以前のポストで簡単に記したように (「ハブ離れ」)、近年ボストンやシカゴなどのリベラルな大都市で、公共政策を優先する市長が選出されている。バスの無料化や市民サーヴィスの拡充を進め、学校などの公共政策を最優先しようとする市長たちだ。最近の市長 (候補者) のなかに、公立校の元教師が散見されるのもひとつの傾向といえるかもしれない。市長が様々な人たちを相手にする仕事だとすれば、元投資銀行員や起業家よりは相応しいとはいえないか。 たとえばフィラデルフィアの市長候補者は、公共図書館の開館時間を延長し、ブロック・パーティーに補助金を出すことを主張した。そこに住む人たちがその住んでいる場所で、共に何かをすることを促し、近所の人たちとの関係を築くことを支援しようというものだ。住民間に共有できるものを再導入しようとする試みでもある。実際にボストンやケンブリッジなど、ブロック・パーティーへの補助金を導入している市は少なくなく、政策としてのブロック・パーティーは徐々に注目を集めるようになってきている。 しかしこうした市長たちのヴィジョンは、エリートには不人気のことが多く、しばしばビジネスとも衝突する。LAの市長選挙では、不動産デベロパーのビリオネアとホームレス問題の解決を最優先課題として掲げる元議員が一騎討ちで争ったが、そこに同じ構図を読みとることもできる。 実際にシカゴ市長は、公立校や住宅建設など社会的サーヴィスへの支出を増やすために、富裕層や大企業を対象とする増税案を選挙期間中に言及したことで強い反発を受けている。シカゴ・マーカンタイル取引所や金融企業は、金融取引に税金が導入された場合にはシカゴを離れることを公言しているし、シカゴの富裕層も同様の構えらしい。裕福な人たちが高いモビリティを備えていることは、疫病発生当初の都市脱出劇で目にしたことだ。シカゴが増税するというなら、個人所得税のないフロリダ州の暮らしが一層魅力的に見えてくるというものだ。 またボストン市長はゾーニングの全面的見直しを考えているらしく、これまで以上にエスタブリッシュメントの激しい反対を買うのは必至とみられていて、再選の見通しが危ぶまれてもいる。 こうした構図はいかにも対立的であからさまなものだが、より隠微な形で、しかし堅固に住民の日常に埋め込まれていることも多い。 ニューヨークの地下鉄のサーヴィスは悪化している。大幅な遅延に加えて、車内は清潔とはかけ離れた状態にあることは誰もが認めるところだ。そんな地下鉄に乗り合わせたくなければ、プロフェッショナル階級はUberを呼べば済むし、多くはもうそうしている。地下鉄を利用するのは移民や低所得者層が中心になり、市内の移動手段が公的サーヴィス (地下鉄やバス) と私的サーヴィス (Uberなどのアプリ) へと実質的に二分化しようとしている都市において、エリートが公共政策を重視する市長を積極的に支持する理由があるのかどうか疑わしい。 一般に豊かな人たちは公共的なものを忌避する傾向にある。もちろんバスや公共図書館の必要性は理解している。なにしろこうした大都市はリベラルであり、そこに住む豊かな人たちもリベラルなのだ。ただあくまで貧しい者のためのサーヴィスとしての必要性であり、自分が利用する価値があると考える人は多くはない。そして集団の一員として暮らすよりも、個人化した私的サーヴィスの世界に帰属することを求め、それを先進的な価値観として自らのアイデンティティの一部としてもいる。私的サーヴィス化に優しい環境を準備する、簡単にいえば、新自由主義を進めるリーダーの方が彼らにとって相性がいいのは当然といえる。 2020年5月にジョージ・フロイドが警官に殺害されたことをきっかけとして、疫病のさなかに抗議活動が全米に広がり、マスクをした人たちの波が各地の通りを埋めつくした。その抗議活動は当初は階級をめぐるものだったが、メディアが乗っ取り、それをアイデンティティ・ポリティクスの活動にしてしまったと言う人があったが、抗議活動を毎日目にしていた者としては、そこには一定の説得力があると思う。 どこまで意図したものだったかは別にしても、その後アイデンティティ・ポリティクスは野火のように燃え上がり、ビジネス界を含む世間に広く火の手が回り、そして案の定というべきか、間も無く蛸壷に入ってしまった。多様性に言及するものの、そこではもっぱら人種やジェンダーに関することで、階級や価値観の多様性が入りこむ隙はまずない。リベラルなプロフェッショナル階級がアイデンティティ・ポリティクスをことさら熱心に主張するのは、階級に関する不都合な現実を見て見ぬふりしていることを十分に自覚している「文化リベラル」ならではの予防線なのかもしれない。 市長の話に戻ると、2000-10年代にはブルームバーグ元市長のようなテクノクラティックなアプローチが好感されたようだった。コンピュータのスクリーンに向かい全体を俯瞰するマネジメント型市長には目新しさがあったのかもしれない。それは都市を企業組織と同じように考え、管理しようという発想であり、そうした都市観がビジネスと相性がいいのは間違いない。同時期に流行した「スマート・シティ」も、一言でいえば、都市をビジネスとして管理するものだった。 しかし企業とは違って、都市には一見すると不可思議でよくわからない、無意味でムダなものが満ちている。そうしたものがいくつもの再編成を経て、有意義なものに化けることもある。その過程こそが都市ということもできるけれど、意図してそうすることも、予め予測することがほぼ不可能なことも、また都市の特性でもある。 仮に都市が一種の組織だとしても、その組織化のありようは企業のそれとは根本的に異なり、自生するような都市のあり方は、企業的な管理とは相容れないし、もし管理できているとしたら、その都市はおそらく死んでいる。プランニングの手の届かないところやその綻びにこそ都市は現れ、思惑を裏切り、予期しない交接を繰り返し、あらぬ方向へと走り出してしまうものだ。それを専門家の知見により管理しようとする発想そのものに大きな疑問符が付される。 知識はローカルに宿る。前世紀後半に素人のジェネラリストだったジェイン・ジェイコブズは、プロフェッショナルであるプランナーを正面から批判して戦いを挑み、視線を足下の路上へと移したが、気がつけばまたジェイコブズ以前へと戻ってしまっていたのかもしれない。ジェイコブズが考えたことは、目先の業績改善の操作方法などではなく、都市の原理とその働きであったことは今では忘れられがちだ。 ***** 「リベラル・エリート」の代名詞といえばニューヨーク・タイムズ紙だが、最近はなにかと旗色が悪い。 昨年10月7日のハマスによるイスラエル攻撃以来、紙面での報道がイスラエル寄りどころか、ガザの破壊や負傷死亡状況に関しては何がどうあっても絶対に明確にはしないといった頑なな姿勢を、風刺紙のオニオンに「ニューヨーク・タイムズ紙はガザの死亡者数を伝えることを避けるために、全く新しい数値システムを発明した」と揶揄されるまでになった。 トランプ政権時にはフェイク・ニュースの嵐のなかで、真実を伝える責務を盾に正面から時の政権を糾弾し続けたことで多くの新規購読者を獲得するに至り、トランプ政権の何よりの勝者はニューヨーク・タイムズ紙だと言われたりもしたが、自他共に認めるリベラルかつエリートの前衛が、いまではその欺瞞を多方面から指摘されている。 以前からプログレッシヴの間では不評で、それでも他に選択肢がないため仕方なく読んでいるという人たちもいたが、この数ヶ月でいよいよ愛想を尽かせて購読を中止した人たちも少なくないらしい。それよりも興味深いことは、その購読を中止した人たちがローカルのメディアへと向かっていることだ。 […]