１年半ぶりの起稿。テーマは“HOTELと都市“です。日本でも異業種からの参入が増え、新しい展開をみせていますが、NYでは？ データとともに解析します。
ブルックリンはというと、ダウンタウンやウィリアムズバーグからグリーンポイントにかけて、そしてクイーンズではロング・アイランド・シティのほかにジャマイカでもホテルがオープンしている。
ロング・アイランド・シティは、マンハッタンのミッドタウンまでイースト・リバーを超えてすぐの場所にあり、マンハッタンよりも手頃な宿泊料金に設定されている。さらには部屋から川の向こうにマンハッタンの眺めを楽しむことができる。マンハッタンに滞在していたら目にすることができない贅沢だ。JFK空港行きのエアトレインが発着するジャマイカは、空港と市街地との両方へのアクセスの良さからホテルができているようだ。
ホテル数が急速に増えていることから、ニューヨークのホテル需給は緩和すると予想されている。激化する競争に生き残るためのカギは、差別化にあるようだ。
ニューヨーク市シティ・プランニングのレポートによると、市内のホテルの部屋数のおよそ38％は独立系のホテルだという。チェルシーにあるハイライン・ホテル (http://thehighlinehotel.com/)、ミッドタウンのルーズヴェルト・ホテル (http://www.theroosevelthotel.com/)、ロジャー・スミス (https://www.rogersmith.com)、ブルックリンのウィリアムズバーグのウィリアム・ヴェイル (https://www.thewilliamvale.com/) などが独立系に相当する。
これらのホテルは全国展開する大手ブランドとは提携していない。戦略的な選択だ。
市内に43,600室あるとされる独立系ホテルの部屋のうち、49％は広義のハイエンドに属し、エコノミーのセグメントに相当する部屋数はその28％にすぎない。独立系のホテルがハイエンドをターゲットとしていて、独立系であること (大手ブランドの一部ではないこと) を高付加価値化に利用していることがわかる。実際に、大手を避けて、独立系のホテルでの宿泊を選ぶ人は増えている。
独立系のホテルは、マンハッタンではダウンタウン、ブルックリンの一部、クイーンズのロング・アイランド・シティなどでオープンしている。典型的な観光地ではない場所の選定がその価値の欠かせない一部であり、ハイエンドのイメージとロケーションが分かちがたく結びついていることがわかる。ロケーションはそのブランドの一部といってもいい。
米国の中高生が大学に行くよりも、手に職をつけることを選ぼうとしている。進学よりも電気工や溶接技師といった現場仕事を望む十代が増えているのだという。 たしかに大学の授業料は手に負えない高騰ぶりだし、仮に学費をどうにかして大学を出たところで、いい仕事どころか定職に就けるかどうかも怪しいときている。多額の学資ローンを抱えてバイトに明け暮れるその日暮らしが関の山なら、高校を出てすぐに働ける準備をしたり、学校といっても大学ではない職業に特化したトレーニングを選ぶ方が理に敵っているというべきかもしれない。 中高生を対象とした最近の調査結果はその傾向を明瞭に示している 。高校卒業後に大学進学を考えている人は45％のみで、2018年調査時の73％から大きく落ち込んでいる。他方、職業訓練学校や見習いを考えている中高生は38％で、2018年時の12％から大幅に増えた。面白いことに、都市部に住む十代の間で大学を避ける傾向が最も強い。 製造や建設関連の技術を教える高校の「ショップ・クラス」を希望する生徒も増えている。ショップ・クラスは木工や溶接といった技術を教えるいわば手工クラスであり、以前はほとんどの生徒が進学準備のクラスに向かったため閑散としていたが、ここ数年で参加希望者が再び急増していて、学校側もショップ・クラスの設備投資を急ぎ、今の時代にふさわしいコンピュータ制御の工作機械などへのアップデートを進めているという。 手や身体を使う仕事の需要は強く、賃金も新卒では会計などよりも建設関連の方が上回る傾向が続いている。オンラインでは「ブルー・カラーを再びクールに」と訴えるインフルエンサーが現れて、こうした仕事は決して低賃金の単純労働ではないとイメージの回復を訴えている。実際今日のブルー・カラーは再生可能エネルギーやテクノロジーと分かち難く結びついていることが多いのも事実である。そうした働きかけも奏功しているのか、米国内では配管工や大工などの平均年齢が下がってきている。 さらに足下の統計を見ると、大学を出て間もない人たちの失業率が高水準に達していて、大卒の失業率が高卒のそれを上回る逆転傾向に転じたことが、にわかにエコノミストの関心を集めている。「大学は出たけれど」の状態は、米国だけでなく英国でも同様だという。 少し前に「約束された未来」が喧伝されたSTEMといえば、「役に立たない」などど言われた歴史や哲学専攻の新卒よりも今や失業率がずっと高くなっている有様だから、「何を学んだところでこの世の中に確かなことなど何もない」と若い世代が達観するのも無理はない。それなら自分にとって大事なことを学びたいというわけで、ニューヨーク市内の大学ではアート・スクールのプログラムに志願者が殺到している。 中高生は大学を敬遠しつつあるが、その親は進学を薦めることが多いのだという。大卒の恩恵を享受できた時代の体験を抜け出せない親世代と、ずっと現実的な今日の子供たちとの温度差というべきか。 新聞雑誌が伝える大学に行かない十代の言い分を見てみると、パンデミック期に両親が一日中家でスクリーンに向かっている姿を見て自分はそうなりたくはないと思ったという冷徹な観察を伝えていたり、現場作業にはキリがいいところで手仕舞いをして毎日の達成感を確認できる充足感があるといった意見もある。自分で決める余地があることも大きな要因のようだ。親方や雇用主はいるにしろ、必ずしもあれこれ指図されるわけではなく、段取りなどを自分でさばくところなども魅力らしく、どうも算盤勘定だけではないらしい。 「知識労働の終わりの始まり」が早速囁かれたりもしているが、目先にとらわれ過ぎてもいけない。予測をしているわけではないし、長期的な潮の変わり目は事後的にしかわからないもの。足下のことは一度忘れて、長い目で見るために、200年ほど遡ってみてはどうだろう。 近年ラッダイト運動が再び注目されている。ラッダイトといえば、19世紀初めに機械の導入によって仕事を失うことを恐れたイギリスの織物工たちが機械を打ち壊した一連の騒動として記憶している人も多いだろう。今日でも誰かを「ラッダイト」と名指しするとき、そこには前進を拒む後ろ向きな人だと非難する含みがある。 しかし近年の研究者やジャーナリストたちが主張するところによると、「機械を拒んだ時代錯誤のラッダイト」は史実を正確に反映したものではなく、ラッダイトたちの攻撃対象は機械そのものではなく、雇用主の機械導入目的やその利用の仕方だったとの見方でほぼ一致している。 織工よりも安く早く大量生産できる工業機械を、企業家たちは導入した。機械生産の織布は低品質だったが、何より低コストで、工場主の利益は大きかった。そして工業機械導入に伴い、長年の訓練を積んだ織工ではなく、技能のない人たち、特に子供を雇い始めた。そのやり方に対して、高品質の生産を行う機械を要求し、見習い経験のある熟練者がその機械を扱うこと、そして適正な賃金を求めたのがラッダイトだったのだという。今日のビジネス言語でいうなら、工場主のプラクティスに反対したということになる。 工場主が工業機械に利益を見たことは容易に理解しうる。しかし働く者にとっては、それは、工程を画一化して反復作業に細分化し、かつては自ら作業をとり仕切っていた織工の自発性を奪い、管理を工場主に集中することを意味した。 手に職をもつ熟練者は、誰かが監視しているからではなく、いいものをつくることが自分にとって大事だから、そうするものだ。そこに働くことの楽しみもある。必ずしも日銭目的のためだけに働くわけではなく、道具を自分流に使いこなしたり改造したりと創意工夫を重ね、それによって出来栄えが変わるところに面白味がある。一種の腕比べのようなものである。 工場主はそこに価値を見なかった。使用人たちに「規則正しく」と口を酸っぱくして繰り返し、「熟練者は不規則に働きがちだから現場から外す必要がある」と漏らしていたところに、機械化の企図を見てとることができる。それは熟練的働き方を無効にする「ディスキル化 (deskill)」をもたらした。 今日に至るまで、職人的な人たちには独立心が強く、気ままなところがあるが、当時組織化されつつあった産業資本はそれを好ましく思わなかったらしく、異なるやり方で労働を再編した。 工業機械導入前の織工は家内工業で、自宅で自分の都合に合わせて働きたい時に働く出来高払いの生産者だったが、工場では予め決まった時間に使用人として働くことになり、労働時間も長くなった。そして一様の規律が強いられて、序列と階層が派生した。それは今日私たちが知っている「仕事 (job) 」に近いものである。職人的な技能よりも集団行動が重視されるようになり、従順さなどの異なる資質が求められた。機械導入は働くことを根本的に変えた。 最近発表された英国の調査は、1990年代以降、オフィス職で「タスクの裁量権」が一貫して失われる傾向にあることを伝えている。 毎日の仕事において、どのタスクを、どのように行うかを自分で決めることができるかどうかに関して大きな裁量権をもつと答えた人は、1992年には62％いたのに対して、2024年には34％へと大きく減少している。以前は低給のオフィス職で減少傾向が顕著だったが、2017年から2024年にかけては、プロフェッショナルや高スキルの人たちの間で裁量権が縮小している。 デジタル・テクノロジーの浸透によって、ホワイト・カラーの仕事の生産性がリアルタイムでトラック可能になり、新しいやり方を試したり、より良い方法を提案しうる余地が減っているのだという。 アマゾンのエンジニアが、AIの導入によって、仕事がコードを書くことからAIが書いたコードを読むことに変わり、「倉庫で働いているようだ」と漏らしている記事を最近目にした。AIの利用を命じることで、雇用主はより早く、より多くのアウトプットを要求する。従業員にとっては、コードを書くことは楽しくもあるはずなのだが、AIが書いたコードを読むのは楽しいとはいえない作業だ。倉庫で働く人たちの一挙一動が細かく監視モニターされていることはよく知られているが、その点に関しては、オフィス職もさほど変わりはないようである。 2020年にパンデミックでオフィス勤務者が自宅で働くようになった。その後オフィスに戻す企業が徐々に増えてきて、2025年第二四半期には、フォーチュン500社のうち従業員に週5日オフィスに戻ることを命ずるRTOポリシー (return-to-office) を採択している企業が初めて過半数を占めるに至ったという。 多くの調査結果はリモート勤務の生産性がオフィス勤務と遜色ないことを示しているにもかかわらず、それでも雇用主はRTOを求め、それを一種の踏み絵としている（「出社しないなら辞めろ」）。一方従業員はそれに抵抗し、出社を迫られた挙句に別のリモート職へと移る人も少なくない。そこで続いている綱引きは、おそらく自宅とオフィスの生産性や利便性などとは別のものであり、200年前に工場主が何よりも一律の規則性を強いて、それに織工たちが抵抗したことと、どこか重なってみえてくるのである。 一般に人がコントロールをとりもどす最善の方法は、自分の手を使って何かをすることだという。最近多くの人たちが熱心にzineをつくっているのも、そうしたことと関係しているのかもしれない。自分が思うものを、ソーシャルメディアのように横槍が入る心配なく、プラットフォーム領主が強いるお作法に阿ることも、「いいね」を集める必要もなく、自分の判断と責任において好きにつくり、自分で考えたやり方で流通させる。それは仕事ではない。だから時間と労力と工夫を惜しみなく投じて取り組んでいるのだと思う。 仕事であっても違う働き方はありうる。たとえばソーラー・パネルの設置に携わる人たちがビジネスを共同所有し、そのポリシーやプラクティスを自分たちで決めて働くなど、手を使う仕事の人たちのコレクティヴの例は数多くある。働く日や時間を自分で選ぶことができるし、取引先や顧客の選定についても意見し、意思決定できる。株主に急成長を強いられることもない。同じ職種の大企業で働くよりも収入は少なくなりがちだが、それよりも自分にとって大事なことはある。職工は人に命令されることを拒むが、命令する側に立つことも好まないことが多い。 産業革命に続く19世紀後半には、様々な空想的未来構想が小説の形をとって現れた。そのひとつの2000年のボストンを舞台とした未来小説では、機械利用を増やして労働時間が大きく減り、どこかアマゾンを思わせる著しい集約的効率性を通じて人は必要なモノを苦もなく得られる世の中が描かれた。それに対して、理想は労働を最小限に減らすことではなく、労働の苦痛を最小限に減らすことにあると批判し、自らの未来像を手工世界として著した人があったことはよく知られている。それを機械を忌避する後退的ラッダイトと非難した人たちもいた。しかしそれは、働くことを貧しくすることに抵抗したラッダイトだというべきである。 先の歴史が教えるところによると、今後また様々な空想的未来構想が出てくるのかもしれない。資本集中、テクノクラートの重用、技術・エリート信仰、トップダウンの集権化など、よく似た条件が準備されつつある。そうしたことを考えると、手に職をつけることを考えている米国の十代は、世の中を実によく見据えていて、職人的な未来へと向かっているようにも思えてくるのである。 （おわり）
yoshiさん
