■都市のコード論:NYC編  vol.05 
レポート
2016.09.23
ファッション|FASHION

■都市のコード論:NYC編 vol.05 
"NYFW(New York Fashion Week/ニューヨーク・ファッションウィーク)"の進化をどうみるか?

在NYC10年以上のビジネスコンサルタント、Yoshiさんによるまち・ひと・ものとビジネスの考察を「都市のコード論:NYC編」と題し、不定期連載しています。

上の写真はブライアント・パークのテント(BryantParkTent)でのショー(2009)。

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 ニューヨークの秋はファッション・ウィークとともにやってくる。

この秋のニューヨーク・ファッション・ウィーク (NYFW) 、いろいろな意味で転機を迎えていることでも注目された。

既に少しだけ報道されているように、アメリカ・ファッション協議会 (CFDA) NYFWのあり方についてボストン・コンサルティングに委託したレポートの結果が2016年3月に公表されたためだ。

ファッション関係者へのインタビューをもとにしたそのレポートによると、従来のモデルが機能していないこと、それを変える必要性については誰もが同意したという。

レポートはいくつかの問題点について概ね次のように指摘している。

インスタグラムなどでショーの様子は消費者もほぼリアルタイムで見ることができるようになったのに買えるのはその6ヶ月後。その間に消費者は飽きてしまい、ファストファッションにコピーする時間を与えている。 

消費者はいまの気候に合うものを買うようになっているが、従来のモデルでは暖かい頃にコートを売り始める。冬本番にはディスカウントされて、小売側も売上をディスカウントに依存する不毛なサイクルに陥っている。

オフシーズンのコレクションによってデザイナーは年中フル稼動を求められ、「クリエイティヴ・ディレクター」とは縁遠いマシンになり果てて消耗している。
 
9月8日(木)〜15日(木)、今秋も2017SSのFWが開催された。個々のメゾンが発表するクリエーションは多くの他誌(ウェブマガジン)に委ねるとして、ここでは、ちょっと違う視点、会場の“ロケーション”を中心に、考察してみることにした。
 
今秋のNYFWはこのレポートにどう反応したのか。ショーの会場をみるかぎり、変化はすでに現れているようだ。

まずは冒頭のマップをご覧いただきたい。これは、
今回ショーが行われた場所をプロットし、まとめたもので、円の大きさはその場所で行われたショーの数を示している。マウス等でドラッグすると、ブランド名が表示され、また拡大や縮小、位置を移動することも可能だ。

会場はショーのゲストのみに通知されることもあるため、マップは必ずしもすべてのショーを網羅してはいない。とはいえこのNYFWにはあきらかな変化がある。

それは会場の数が大幅に増えていることだ。ひとつのブランドだけが利用する会場が増え、より多くのブランドが独自の会場を選ぶようになっていることがわかる。

近年はチェルシー周辺の会場が多かった。ファッションのビジネスが衣類の製造業を中心に形成されたガーメント地区からチェルシーにかけて多いことと無関係ではないだろう。 

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20152月のショーの会場をみるとその傾向がわかる。

上のマップは、
20152のショーをプロットしたものである。20152月はブライアント・パークからリンカーン・センターまで続いた「テント」の時代が幕を閉じたNYFW。多くのショーがリンカーン・センターのテントを利用した。


この秋は伝統的にNYFWと無縁だった地区にもショーが拡がっている。正式会場とされる数ヵ所への集中はいくらかみられるものの、マンハッタンを超えてショーが分散し、中心がより曖昧になっている。

このNYFWでは多くのブランドが大規模な会場を避けて、静かで親密な環境を選んだ。ごく少数の人だけを招待した、よりエクスクルーシヴなショーを行ったブランドもある。

 
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2016年2月に開催されたNYFW、モイニハン駅の会場
「ショーで見てすぐ買える」という、ショーの直後から店舗やオンラインでコレクションの販売を始めたブランドもさらに増えていた。

前回
LA(ロサンゼルス)の世界最大級の旗艦店にて、「brick-and-mortar(ブリック&モルタル)」として、タッチスクリーンや試着室などでハイテクを取り込んだRebecca Minkoff(レベッカ・ミンコフは、今回、ソーホーにある自身のショップ前の路上でショーを行った。NYFWの破綻を宣言し、「See-now-buy-now(ショーで見てすぐ買える)」ということにも早くから取り組んできた彼女は従来のショーに満足できず、実際に着るところに似た場所を会場に選んだという。

Ralph Lauren(ラルフ・ローレン )はアッパー・イースト・サイドの旗艦店前、Rachel Comey(レイチェル・コーミー)ソーホーのホテル前など、屋外の歩道(ストリート)でショーを行った。

Tom Ford(トム・フォード)は歴史に跡を残すかのように、近く移転が予定されているフォー・シーズンズ・レストランでショーを行った。消えゆく場所には独自の魅力がある、ということだろう。


ルーズベルト島やブルックリンなど、マンハッタン以外でのショーはいまや定番だ。ショーを初めてマンハッタンの外にひっぱり出したのはAlexander Wang(アレキサンダー・ワン)だった。

20142月にブルックリンの旧海軍施設内で行われた彼のショーの招待状にUberの割引コードが同封されていたことは記憶に新しい。今回はスポーツブランドのアディダスとのコラボレーションラインが登場。ショーの後に会場ですぐに購入できるようになっていたという。 


Tommy Hilfiger(トミー・ヒルフィガー)16番桟橋に観覧車をもちこみ「トミー桟橋」なる遊園地を準備して、2千人 (半分は消費者向け) をショーに招待した。会場は翌日一般に開放された。


Misha Nonoo(ミーシャ・ノヌー)にいたってはスナップチャットでコレクションを公開し、ショーは行っていない。ショーの分散傾向はロケーションだけではないらしい。
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2011年、リンカーンセンターのテントでのショーのようす

2015年に発表されたニューヨーク市経済開発公社の報告によると、ニューヨークのFWには世界中から毎年23万人が訪れているという。NYFWにやってくる人たちは、市内に約532百万ドルを落とし、1年あたりの経済効果は900百万ドル近くになるそうだ。まさに、NYFWはニューヨーク・シティ・マラソンを上回る一大イベントなのである。

そもそも
NYFWの前身、発端は1943年にまで遡る。
第二次世界対戦中にパリに行くことができなくなった編者者たちがローカルのデザイナーを集めた「プレス・ウィーク」を始めたのがきっかけだ。

その結果、ファッション誌は米国のデザイナーを真剣に受けとめるようになったという。プラザ・ホテルで始まったプレス・ウィークは個人のアパートなどさまざまな場所で続いた。


しかし1990年にMichael Kors(マイケル・コース)のショーで天井が抜ける事故が起きたことで、秩序をもたらすためにショーをひとつの場所に集めることを考え始めた。


そして1993年にブライアント・パークであらためて「ニューヨーク・ファッション・ウィーク(NYFW)」として再スタートし、拡大に伴って20109月にはリンカーン・センターへと場所を移した。


NYFWがブライアント・パークで始まったときには、すべてのデザイナーがひとつの場所に集まることに意義があった。テントはそのアイコンだったのである。


それから20年が過ぎ、NYFWは機能不全に陥っているといっても過言ではない。ショーのあり方や場所、時期など含めて、ひとつのフォーマットがすべてのブランドに等しくあてはまる時代は終わった。ボストン・コンサルティングのレポートはそれを正式に認めたというところだろう。

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従来のやり方が機能していないことがわかっているなら、その同じやり方を続ける理由はどこにもない。ニューヨークは新しい試みには積極的にチャレンジすることで知られる街の代表だ。


CFDAは今後のNYFWの可能性としていくつかのモデルを示唆しているものの、まだ、特定の指針を示してはいない。誰かが処方箋を書いてそれに従わせるのではなく、ソリューションはそれぞれのブランドが模索すべきものだ。そのアプローチもニューヨークらしくはあるだろう。

新しい試みには懸念がつきまとう。消費者を意識するあまりコマーシャルになりすぎはしないか。ファッションの主役はデザイナーなのか、小売なのか。


「着られるもの」だけを求めて人はショーに足を運ぶわけではない。クリエイティヴィティを目撃して驚かされたいがためにショーに期待して足を運ぶ人も少なくない。
そうした問いに答えるNYFWのふさわしいあり方は、それぞれのブランドが一番よく理解しているはずだ。

暫定的とはいえこの秋のショーには、すでに各ブランドのファッションに対する考え方をみてとることができるだろう。


CFDA議長でもあるDiane von Furstenburg(ダイアンフォン・ファステンバーグ)によると、「NYFWには“レヴォリューション (革命) ”ではなく“エヴォリューション (進化)”が求められている」と話す。

NYFWの後はロンドンファッションウィーク、ミラノファッションウィーク、そしてパリファッションウィークときて、最後が東京とソウルとなる。ロンドンやミラノ、パリなどの“進化”については、在住欧州のコントリビューテッド・ライターらにレポートを委ねたい。

(取材/マップ作成:yoshi)


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ニューヨーク市長予備選挙のこと
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ニューヨーク市長予備選挙のこと

6月24日に次期ニューヨーク市長の民主党候補を選ぶ予備選挙の投票が行われた結果、ゾーラン・マムダニが最多票を獲得した。 33歳の移民のムスリムが前ニューヨーク州知事を破ってニューヨーク市長候補に選ばれた、そう伝えるところもあるようだが、年齢や人種的なプロファイルよりも、投票に至る顛末にこそ注目すべきことが多くあったように思われる。振り返って記しておこうと思う。 今回の予備選挙をひとことで言うなら「エスタブリッシュメントの完敗」です。 マムダニはクイーンズのアストリアに住む州の下院議員。昨年10月に市長選挙に立候補しましたが、その際にまともにとりあったメディアがひとつでもあったかどうか。 一方ニューヨーク州知事を10年にわたり務め、不動産産業をはじめとするビジネス界に深いつながりをもつ67歳のアンドリュー・クオモは、今年の3月になって市長選挙に立候補することを発表しました。数々のセクハラとパワハラ疑惑により2021年に州知事を辞任したクオモですが、今度は市長として政界への復帰を目論むというものです。良くも悪しくも、まあ少なくとも市民の間では主に後者の意味で、知名度は抜群です。 大方の当初の見方は「クオモか否か」というもので、「否」であるなら誰がクオモに対抗できるのか、そこが焦点だったはず。そこにマムダニの名が挙がることはまずなく、調査はクオモが支持率で大きくリードしていることを伝えていました。 5月20日付でニューヨーク・マガジンがマムダニのプロファイル記事を出しました。彼をまともにとりあげたほぼ最初の主流メディアだったのではないでしょうか。投票の1ヶ月前です。「社会主義的ニューヨークの夢を売る」とフレームしつつも、その評価については曖昧な内容でした。 それ以降マムダニのプロファイル記事を目にするようになり、The Nationのような雑誌はまあそりゃそうでしょうというところですが、より主流に近いメディアが彼をとりあげ始めたようです。 市長候補としてのマムダニの主張は、富裕層や大企業への課税、バスの無料化、無料のチャイルドケア、市営の食料品店、一部のアパートの家賃凍結など、住民の生活コストを下げることを中心としたもので、住民の日常にある具体的なニーズを満たすメッセージを終始一貫して伝えました。 その提案は若い人たちの間で支持が強く、同時に、それはエリートやエスタブリッシュメントが嫌うことばかりでもあったようです。 彼の選挙キャンペーンには4万人ものヴォランティアが熱心に手伝い、各家庭のドアをノックして回っていたというから大変な動員力です。また支持者たちが、選挙チームとは関係なく、DIYの支援集会を開いていたことからも、彼の原動力が草の根のコレクティヴの力にあることがわかります。 そうした動きが徐々にモメンタムを築き、メディアは遅れてそれに追いついたということなのでしょう。投票まで数週間と迫ったところでマムダニが猛追してクオモに肉薄、クオモを上回ったと伝えたところもありました。 マムダニを止めなければいけない。ブルームバーグ元市長にビル・アックマンなど、ビリオネアやビジネス界が巨額を投じて反マムダニのキャンペーンに出ました。 民主党の大物たちもクオモ支持の見解を出し、マムダニに対して批判的なコメントをくり出しました。ビル・クリントンによれば、マムダニは経験不足でダメだということらしいのですが、当のクリントンが32歳でアーカンソー州知事に就任したことなど、都合よく忘れたふりができないようでは大統領など務まろうはずはありません。 ニューヨーク・タイムズは、ニューヨーク市長選挙について同紙としてエンドースすることをやめたと昨年正式に発表しました。ニューヨークのメトロ紙面を縮小するなど、近年はその紙名の由来である都市を離れる動きが顕著なのですが、市長選挙をエンドースしないとの先の決断を翻すように、マムダニは票を投じるに値しない、クオモに票を入れろと促す記事を出しました。読者が困惑とともに受け取ったメッセージは、なりふりかまわぬエリートたちの鼻息の荒さというところでしょう。 クオモ支持の表明はさらに続いたものの、名乗りをあげるのが極右のチャヤ・ライチク、経歴詐称などで下院から除名された共和党のジョージ・サントスといった人たちで、支援の足しになるどころか、あれは間接的にマムダニを支持するジョークだったのじゃないかといまでも思うのです。 それにしても、ここまでビジネス界やエリートたちが露骨に応答することは珍しい。マムダニが主張する、人や暮らし重視のポリティクスは、エリートたちがとにかく忌み嫌うものであり、そのことに関するかぎり、リベラルか保守かといった自称他称は意味を失うようです。今後こうしたことをもっと目にするようになるでしょう。 エリートのパニックぶりとそこに見えてくるもの、それが今回の選挙のハイライトのひとつだっと言えます。エラい人たち総出の阻止工作にもかかわらず、あるいはそれだからこそ、それを押し返すようにしてマムダニは最多票を得ました。 もうひとつつけ加えておくと、市のコンプトローラーでやはり市長選挙に立候補していたブラッド・ランダーが、マムダニと相互にエンドースしたのは巧みな戦略でした。とかく「俺ファースト」の個人競争の政治において、そうした協調/協働を目にすることは珍しい。ランダーとしては、戦況を見たうえで、確率が少ない自分の勝利よりもクオモを落とすことを優先したということだったのかもしれません。 そしてランダーといえば、投票の10日前に移民に付き添っていたところをICE (アメリカ合衆国移民・関税執行局) により逮捕されたニュースが伝わったことで、折りからの反ICE感情を追い風として世論が一気にランダー-マムダニに傾いたことにも言及しておく必要があります。ランダーはユダヤ系の人なのですが、釈放されたランダーとマムダニが並んだところに宗教を超えた連帯を見た人たちは少なくなかったはずです。ランダーなくしてマムダニの大勝は起こり得なかったはずなのです。ランダーはクオモに次いで三番目の得票数でした。 選挙後もマムダニをめぐる大騒ぎは続いています。 しかし、他都市にはこうした市長が先に出ていたことを思い出しておきましょう。富裕層への課税案のためでしょうか、マムダニをシカゴ市長のブランドン・ジョンソンに比する人もいるようですが、より近いのはボストン市長のミシェル・ウーです。 ウーも市長に選出された時点では、その若さとアジア系女性であることが注目されたのですが、そんなことよりも大事なのは彼女のポリティクスです。特定のバス路線の無料化、公立校に通う子供の家族には市内ミュージアムや動物園を無料にしたり、子供優先、暮らし優先の市策といえばいいでしょうか。こうした市長はニューヨークが初めてではないのです。 もちろんボストンとニューヨークはいろいろな面で違います。ボストンも大都市ですが、ウーのような理知的な人はボストンにはいいのでしょうけれど、ニューヨークには少し堅苦しくて、もう少しどこかネジが緩んだような人でないと支持をとりつけるのは難しいかもしれませんね。現市長のようにネジが全てとんでいるのは困りますが。 そしてニューヨークはウォール街をはじめとするビジネスのメッカ。大騒ぎになっているのは、そうしたところでマムダニのような市長が現れようとしているためなのかもしれません。マムダニが親パレスチナ運動を行い、パレスチナで起きていることを「ジェノサイド」とはっきり言う人であることとも無関係ではないはずです。 ところでウーは市長選挙キャンペーン時にプログレッシヴと思われないように配慮したそうですが、それに比べると、マムダニはプログレッシヴ路線を全面的に押し出すキャンペーンを展開しました。ウーが市長に選出されたのは2021年11月のこと。仮にマムダニが当時市長選挙に出馬したとして、今回のような大きな支持をとりつけることができたでしょうか。この数年の間に世の中は、普通の人たちの考え方は、大きく動いたのかもしれません。 もっとも民主党のエスタブリッシュメントはそれに気づかなかったようです。昨年の大統領選挙にしても、トランプが勝ったわけではなく民主党が勝手に負けた、民主党のいわば一人負けでした。世間離れしたエリートたちには世の中の人たちのことがわからないのか、いまだに従来のプレイブックを書き換えることができないらしく、マムダニが勝ったのは、民主党のプレイブックに反することばかりをしたからだという指摘も肯けるものです。 マムダニがキャンペーン向けに準備したロゴも特徴的でした。投票後に学んだことなのですが、そのロゴは民主党の青や共和党の赤といった従来の選挙色は使ってはおらず、イエロー・キャブやハラルのカート、ボデガなど、ニューヨークの通りにある人びとが日常的に利用するものを感じさせることを意図したのだそうです。小さなデザイン協同組合Forgeによるもの。あらためて見てみると、たしかにどこか見覚えのある馴染みのものに見えます。 それで思い出すのは、キャンペーン中に好みの朝食を聞かれたクオモが「マフィンにベーコン、チーズ、エッグ」と答えてニューヨーカーの嘲笑を買ったこと。ニューヨークに住む人なら誰でも、それが決して「ベーコン、チーズ、エッグ」ではなく「ベーコン、エッグ、チーズ」だということを知っているはずです。どうでもいい些細なことではありません。すごく大事なことなのです。そうしたところにこそ人は住んでいる所のアイデンティティを感じているわけですから。そういえば以前、ピザをフォークとナイフでお上品に食べているのをバカにされた市長もいましたね。ピザのスライスを手に歩道を歩くことがニューヨークと言ってもいいくらいなのに。 それはともかく、選挙を意識してニューヨークの古典的な朝食に言及しようとして失態を晒したクオモに対して、マムダニが「ベーコン、エッグ、チーズのオーダーの仕方を知らないだけでなく、通りを実際に歩くことによってではなく、テレビのスクリーンを通じてニューヨークを理解している男だ」と手厳しく追撃したのも当然なのです。 実のところ、マムダニのキャンペーンにとって、外にいること、通りを歩くことは特に重要なことでした。彼の人気をソーシャルメディアの扱いの上手さに探る向きもあるようですが、なるほどたしかに、生活費の高騰を「ハラフレーション」と言ってのけたり、2021年に市長選挙に導入された分かりやすいとはいえない「ランクト・チョイス」の選挙方法を自らヒンディー語で説明する動画を、この言葉がわからない人もいるかもしれないから念のため英語の字幕をつけたよと言ってアップしたり、ユーモアに満ちたチャーミングなものが多いのは事実ですが、彼の何よりの訴求力は、数万人がドアをノックして回ったように、外に出て人に直接話したところにあったはずです。つまりIRL (in real life: リアルで会う) です。 「2024年の大統領選挙はポッドキャストの選挙と言われたりしたが、2025年のニューヨーク市長予備選挙はIRLだった」とある新進メディアが指摘していました。意識的にオンラインを離れようとする若い層と、マムダニの支持層が重なってもいる。スクリーンを離れて、外を歩き、通りで、地下鉄で人に会うこと。投票前日にはマンハッタンを北端から南端まで歩き、深夜に働く人たちに会って話しをすることでキャンペーンを終えました。その際には「最もニューヨーク的なことは外にいること」で、ニューヨークには外にいる市長が必要だと彼は言ったそうです。 それを伝えたメディアはニューヨーク市内に増えているジャーナリストのコレクティヴのひとつなのですが、以前記したように、企業ジャーナリズムのあり方や運営の仕方を疑問視する人たちが、自ら共同所有する新メディアが立ち上がっています。つまり、マムダニのポリティクスと共鳴する動きはすでにあったわけです。今回の躍進は必ずしも晴天の霹靂というわけではなく、彼のような人を受け容れる準備は少しずつ進んでいたと言えないでしょうか。 予備選挙に勝ったとはいえ、マムダニが実際に市長に就任することになるかどうかはまだわかりません。 現時点で気になるところがあるとするなら、彼の支持層のことです。マムダニの支持は大卒の若い人たちを中心としています。今日のアメリカでは大卒の人ほど企業に対して否定的な見方をしていて、同時に労働組合を支持するようになっています。その意味では不思議ではありません。 単なる反動で終わらないためにも、それ以外の人たちの間でのマムダニの受け止め方がもう少し見えてくるといいのですが。 (おわり)

yoshiさん


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