■都市のコード論:NYC編  vol.04 
レポート
2015.07.24
カルチャー|CULTURE

■都市のコード論:NYC編 vol.04 "Coffee Shop"の分布からみる都市の構造とライフスタイル

在NYC10年以上のビジネスコンサルタント、Yoshiさんによるまち・ひと・ものとビジネスの考察を「都市のコード論:NYC編」と題し、不定期連載しています。

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凡例:オレンジがマンハッタン、ライトブルーがブルックリン、イエローがクィーンズ

ここ数年、コーヒーの話をよく耳にする。ニューヨークではコーヒーハウスがあちこちでオープンしており、そのなかのいくつかは日本にも出店し、話題となっている。書店でコーヒーが飲めるのは当たり前になり、コーヒーを出すアパレルの店舗も少なくない。

フード・ジャーナリズムとでもいうべきGrub Street(www.grubstreet.com/)は、いつもコーヒーの情報が紹介されている。厳選したコーヒーハウスを集めたアプリもある。だがコーヒーハウス全体のロケーション分布についてはほとんど目にすることがない。そこでマップをつくってみた。

ニューヨーク市保健精神衛生局による市内の全飲食店を対象とした例年の衛生検査の結果が、オープン・データ (https://nycopendata.socrata.com/) として公開されている。

49万行から成るデータセットから「コーヒーハウス」と考えられる店舗を抽出した結果、2015年時点で市内には1,804件の「コーヒーハウス (一部お茶を含む)」 があることがわかった。

市の人口は8.5百万人だ。住民約4,700人あたりに1件のコーヒーハウスがあることになる。ニューヨーク市は5つのボロウ (区) から成り立っている。ボロウ別にみると、コーヒーハウスの半数近くがマンハッタンに集中していることがわかる。 

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https://fafsp.cartodb.com/viz/f282ca08-1c7d-11e5-8c3a-0e8dde98a187/public_map


<表1. コーヒーハウスの店舗数>
マンハッタン  865件
ブルックリン  429件
クイーンズ   344件
ブロンクス 116件
スタテン島    50件    
------------------------------         
ニューヨーク市 1,804件

人口あたりでみると、最も簡単にコーヒーにありつけるのはマンハッタンで、最も苦労するのはブロンクスだ。人口あたりのマンハッタンのコーヒーハウスの数はブロンクスの6.5倍になる。

マンハッタンは市の中心だ。そこに住んでいなくても、仕事や学校で毎日マンハッタンに通う人は多い。コーヒーハウスの密度が高いのも当然かもしれない。
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ニューヨーク・ミッドタウンは“歩き飲み族“が多い。
 
独立系のコーヒーハウスが増える理由

近年増えているのはインディペンデント (独立系) のコーヒーハウスだ。大規模な展開を行うチェーンとは違い、「クラフト・コーヒー」を標榜し、メニューから店舗のつくりまで、新しい試みに取り組むところが多い。

コーヒーといえばスターバックスを連想する人もいるかもしれないが、ずいぶん前からスタバはコモディティ化しており、“スタバに行かない人”という消費行動グループのマーケティング分析も盛んになっている。その結果、ニューヨーク市ではコーヒーハウスの過半数 (56%) を独立系が占めるようになったともいえる。

イスを置かないイースト・ビレッジのアブラソ (http://www.abraconyc.com/) 」や、缶入りのラテを始めるラ・コロンビ (http://www.lacolombe.com/) 」などは人気のコーヒーハウスだ。

ボロウ別にみると、マンハッタンでの独立系の比率は59%ブルックリンは66%と高い。一方ブロンクスは32%スタテン島は28%と独立系が減り、チェーン比率が一気に高まる。

<表2. 独立系コーヒーハウスの比率>
マンハッタン 59%
ブルックリン 66%
クイーンズ 50%
ブロンクス 32%
スタテン島 28%
---------------------------
ニューヨーク市 56%

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https://fafsp.cartodb.com/viz/53477c06-1c8f-11e5-bea1-0e5e07bb5d8a/public_map


ニューヨーク市内のコーヒーのチェーン店の98%はスタバとダンキンドーナツが占めている。そこで、今度はスタバダンキンに限定してその分布をみてみよう。

すると、マンハッタンではスタバがチェーン店の60%ダンキンは38%を占めていることがわかった。ところがブルックリンではダンキンの比率が79%に逆転し、クイーンズでは82%、ブロンクスではさらに92%まで高まる。マンハッタン以外のチェーンはほぼダンキンといっていいだろう。同じチェーンとはいっても、ダンキンと比べるとスタバは依然高価なブランドだ。マンハッタン以外で「ダンキン比率」が一気に高まる理由のひとつには、当たり前だが、住民の所得が関係しているのだろう。

<表3. チェーン店舗に占めるダンキンの比率>
マンハッタン 38%
ブルックリン 79%
クイーンズ 82%
ブロンクス 92%
スタテン島 81%
----------------------------
ニューヨーク市 62%
 
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https://fafsp.cartodb.com/viz/dd14d58a-1c91-11e5-8d6f-0e6e1df11cbf/public_map

 
 

コーヒーハウスが語る街のボーダー

次にそれぞれのボロウ内での分布をみてみよう。同じボロウの中でもそのロケーションや分布は大きく異なる。

マンハッタンは全域でコーヒーハウスが多いが、ダウンタウンはそれぞれ個性のある独立系の店が多く、ミッドタウンはチェーンの比率が高いことがわかる。

高層のオフィスタワーが林立するミッドタウンと、低層中心でスタートアップやデザイン・ビジネスが増えているダウンタウンの性格を反映しているといえるだろう。タイムズ・スクエアやグラウンド・ゼロ近辺のロウワー・マンハッタンなど、観光客が多い場所にはスタバが密集している。なにしろニューヨークには世界中から1年に54百万人が訪れる。いまやグローバル企業であるスタバにとっても大きな商機のはずだ。

ブルックリンはイースト・リバーの東のウォーターフロントで密度が高く、その多くは独立系の店だ。近年さかんに伝えられるブルックリンのイメージと合致するだろう。

ブルックリンの後を追うかのようににわかに注目されるクイーンズも、ロング・アイランド・シティやアストリアなどのイースト・リバー近くに独立系のコーヒーハウスがみられる。

だがブルックリンやクイーンズでは、ウォーターフロントからさらに東へ行くにつれてコーヒーハウスの数は少なくなり、代わりにチェーン店が増えてくる。

趣向をこらした独立系のコーヒーには個性があるが価格は高い。ジェントリフィケーションが加速する一方で、ブルックリンの東部は依然貧しく、生活水準はむしろ悪化しているのが現状だ。独立系店舗とダンキンへの二極化が、ふたつに引き裂かれる今日のブルックリンを示している。

独立系の店舗は互いにひきよせ合うようにクラスターを形成していることが多い。だがブルックリンやクイーンズの東部では、大きな道路沿いにダンキンが一定の間隔をおいて点在する。

ニューヨークは米国で最も自動車に依存しない都市だ。マンハッタンでは世帯の23%しか自動車を保有していない。だがマンハッタンから離れるにつれて自動車の保有率は高くなる。

<表4. 自動車保有率>
マンハッタン 23%
ブルックリン 44%
クイーンズ 64%
ブロンクス 46%
スタテン島 84%
----------------------------------
ニューヨーク市 44%


そして、同じブルックリンやクイーンズの中でも、東に行くほど自動車の保有率が高くなることが統計でわかっている。マンハッタンから離れるほど、自動車中心の「アメリカ」に近づく

チェーン店と自動車には密接な関係があるようだ。「ウォーカブル」なマンハッタンやブルックリンのウォーターフロントに独立系が多いこともそれを示唆している。

「ニューヨーク市内の郊外」といわれるスタテン島にチェーンのコーヒーハウスが多いのも不思議ではない。
 
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<NYCのコーヒーハウスの分布:店舗数とブランド(資本)の関係>凡例:キミドリが1店舗のみ、イエローが2〜5店舗展開、ホワイトが6~9店舗、ブルーが10〜199店舗、赤が200店舗。詳しくは本文にあるmapのリンク先へ。
“88%が独立系“というNYCのコーヒーハウスビジネス

コーヒーハウスの分布が教えてくれることはロケーションだけではない。

市内の1,804件のコーヒーハウスは、818種類のブランド/ビジネスが経営している。平均すると、1ブランドあたり2.2件の店舗を展開していることになる。

ところが実際には、1,804件のうち723件は1店舗のみ運営するコーヒーハウスだ。市内に存在する818種類のコーヒー・ブランドのうち、88%は1店舗経営ということになる。

その一方で、スタバとダンキンの2社だけで775店舗を展開し、市内のコーヒーハウスの43%を占める。

市内に展開する店舗数別にブランドの数をみてみると、店舗数が減るにつれて、それを運営するブランドの数が急速に増えていくことがわかる。

<表5. 展開店舗数別のブランドの数>
491店舗    1 (ダンキン)
284店舗    1 (スタバ)
14店舗    1 (バーンズ・アンド・ノーブル)
12店舗    2
 9店舗   1
 7店舗   2
 5店舗   6
 4店舗   9
 3店舗   15
 2店舗   53
 1店舗   723

 
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ソーホーとブルックリンに計3店舗運営している“Gimme! coffee”は、毎朝〜夕方まで地元の人で賑わっている。

「多様性と偏り」 が示す、都市生活者(メトロポリタン)像


圧倒的多数のスモール・ビジネスがひしめく一方で、一握りの巨大なプレーヤーが市場の大多数を支配する。

ウェブサイトのアクセス数や投資のリターンなど、およそ社会とよばれるあらゆる局面でこのことは観察されている。ニューヨークのコーヒーハウスにもよく似たことが起きている。

ニューヨークには平均が存在しないとよくいう。「平均的なニューヨーカー」ほど想像しづらいものはない。

もちろん多くの都市で同様の傾向はみられるだろう。だが多くの点で、ニューヨークはその偏りがとりわけ大きい。「多様性と偏り」。これほどニューヨークを適切に表す言葉はないだろう。

個人の富から住民の人種、土地のロットのサイズまで、平均値が意味をなさないのがニューヨークだ。コーヒーハウスの分布も同様の「ニューヨークのふるまい」をみせている。

東京にも同じ傾向がみられるのだろうか。パリはどうだろう。ほかの都市も気になってくる。分布や偏りの特徴に、それぞれの都市の個性をみることができるのかもしれない。
 


 
  
●NYCのCOFFEE SHOPシーンを知るためのガイド
 
The New York Coffee Guide 
(NYCにあるコンサルティング会社Allegra STRATEGIESによるコーヒーガイド。16.99ドルでコーヒーハンドブック2016年版も販売している)

NEW YORK EATER: “25 Outstanding Coffee Shops in New York City”
(NYの食文化関係の情報サイトの特集ページ:NYCは独立系のコーヒーショッップがたくさんあるので、どこがいいのかを探すのが難しい人のためのベスト25ガイド)


 
THRILLIST:”Best 30 Coffee Shops in NYC”
(THEILLISTメディアグループが世界各国約15百万人に対して配信しているニューズレター・メディア(ECも行っている)で、NYCのベスト30のコーヒーショップを紹介している)


“ZAGAT”:“10 Hottest Coffee Shops in NYC”
(ガイドブック“ZAGAT”でも今イケてるコーヒーショップベスト10を紹介)している

 

 

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We Help Us
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We Help Us

ミネソタの人たちが「連邦政府による占領」と呼ぶICEの「メトロ・サージ作戦」については連日多くのことが報せられている。市井の人たちの新たな非日常への対応を熱心に伝えているのは地元メディアであり、現地にいるわけではない者には有難い。それを読んでいたある時に、催涙ガスを受けた人たちが運びこまれ、またICEの追手を逃れて逃げ込む先が、たびたび飲食店であることに気づいた。 ***** ICEの活動が始まった昨年12月からミネソタの飲食店は営業時間を短縮したところが多く、売上は大きく落ち込んでいるという。ICEのエージェントが店内に立ち入らないように、営業中も入口に鍵をかけていて、客や近所の人がやってくるたびに、ICEではないことを確認したうえで鍵を開けて中に入れる店が多いのだという。シフトあたりのスタッフ数を増やすことで、いざという時のICEとの接触に備える態勢を整えているとも聞く。 移民抜きに考えられないのが米国の飲食店である。それはミネソタも同じらしく、キッチンに移民が働いていることが多いためICEの標的になりやすい。移民でなくとも有色人種のスタッフは拘留されることを恐れて出勤を躊躇うことが多く、白人スタッフが自動車で送り迎えを同伴するところもあるという。移民が営む店は閉めているところが多く、従業員と客を守るためにテイクアウトのみで営業しているいうところも目にした。しかし同時に、ミネソタの飲食店は普段より活発化しているようでもある。 多くの飲食店は入口に「ICEお断り」と掲げつつ、氷点下の屋外でICEの行動を監視しているヴォランティアたちにドーナツや飲み物を与え、外出を恐れて自宅に閉じこもる人たちに届ける食料を集めている。 どれだけの店が加担しているのかその数はわからないが、読み聞きする限りでは、客以外の人びとに店を開放して使わせ、数時間のパトロールを終えて暖を求める住民を迎え入れてココアをふるまい、手を洗うためにトイレを使わせ、催涙ガスを受けたり負傷した場合の医療品を備えている飲食店が当たり前のようである。食事席だったテーブルはパトロール隊員がひと息つき情報交換する基地になり、店はデモや見回りをする人たちの休憩所に、そして寄付する物資を集める集配センターに転じているらしい。 ミネアポリスのカフェ「モダン・タイムズ」は寄付型の営業に切り替えて、ICE以外の誰にでも無料で飲食を提供することに決めた。スタッフはヴォランティア・ベースで働き、寄付とチップを分け合う。「自宅に隠れていたり困窮している人たちにレストラン水準の食事を無料で提供するにはどうすればいいか」考えた結果らしい。寄付営業にしてから店内は二時間待ちの大混雑だそうだが、これまでのところ、支払わずに食べる人はごくわずかで、たいていの人は寄付を、多くの場合は食事代相当以上の寄付を置いていくのだという。 自宅から出られない家族に食事を届けてくれる人を店主が募ったところ、多くの志願者がたちまち集まった。届け先の人たちとはSignalを使って暗号化して連絡をとり合い、足がつかないように配達にはアプリではなく紙の地図を使う。もし途中でICEに止められたら、尾行される可能性があるため、配達せずに食料は自分で食べる、それがルールだという。 ミネソタの飲食店は一変したようである。しかし飲食店は食事をつくり、人に与える場所だから、変わっていないと言うべきか。昨夏ロサンゼルスでICEの活動が活発化した際に、その手入れの状況をどのメディアよりも詳細に網羅したことで、タコスを扱うメディアのL.A. Tacoが注目された。頼りになる情報源としてストリート・フード関係者の厚い信頼があったことから、次々と寄せられる一次情報をまとめて発信した。タコスを通じて現地の飲食店や移民に深く通じた独立系メディアが、ICEウォッチのサイトに移行したのはごく自然なことだと言われた。やはり変わっていないのかもしれない。 ***** ミネソタのもうひとつの前線は書店であるらしい。1月23日のミネアポリス市全域でのゼネストに参加するため、書店「ムーン・パレス」は、その当日は営業はしなかったが店は開けていたという。近所の人たちがやってくるためである。親が行進に参加している間に、子供たちはその書店内で近隣に多いソマリ系移民に向けたソマリ語のICE対応策のzineを折った。店を開けたのは売上のためではなく、人びとに暖をとらせるためだという。当日は同様の対応をとったコーヒーショップも多かったと聞く。 支援物資の集配センターに転じた書店があるとも伝えられた。生活用品の寄付を求めたところ大量に集まりたちまち店内を満たすと、別の書店が預かり場所を貸してくれた。指揮する上部組織もなく連携は進んだ。 高齢の男性がデモ中に催涙ガスを受ける劇的な姿がヴァイラルになり、間もなくミネアポリスで50年間コミックとSFの書店「ドリーム・ヘイヴン・ブックス・アンド・コミックス」を営む店主だと判明した。その後その書店には国内全域から本の注文や寄付が殺到していて、店主は受け取った寄付金を地元の食料寄付に渡しているという。世間の注目を集めるつもりなどはなく、偶然劇的に見えるショットが広まっただけだと店主は言うが、それにしても書店である。なぜ飲食店や書店なのか。 こうした店は一般に社会的インフラだと言われるが、非常時のミネソタを見る限り、もはや一種の基地や砦であり避難所である。地元で長く営み、普段から多くの人が出入りするスモール・ビジネスであることと無縁ではないはずであり、こうした状況下こそ「近所の店」の真価が問われるということかもしれない。ICEのエージェントも客として受け入れるよう本社から指示されているスターバックスやコーヒーのチェーン店を展開するミネソタ企業カリブーとは対照的である。それについてとやかく言っても仕方ない。大企業とはそういうものだというだけだ。 ICEの活動があると、その都市の地元小メディアにアクセスが殺到するのだという。たとえばシカゴでのICEの活動が伝わると、シカゴの移民コミュニティのメディアや公共メディアのサイトのトラフィックが急増し、シャーロットにICEがやってくるとシャーロットの地元メディアにアクセスが殺到する。高級紙や全国メディアと焦点の違いが明瞭になる時である。 ヴォランティアを調整する人の助言が目をひいた。この状況下でこれまでのところ最も有効な安全策は、近所の人たちを知ることだというものである。連絡をとり合い、安否を確認し合う、そのまとまりが人を安全にする。好きな人かどうかはどうでもいい。明日頼りにされるかもしれないし、頼りにしなければいけなくなるかもしれない。とにかく多くの人を知っていること、そして自分が住む場所で組織化することを強調していた。「迅速対応者は迅速でなければいけない」。何かあり駆けつけるとき、連絡から現場まで10分かかると手遅れになる。拉致は4分で完了する。そのため近隣の小単位で組織化し、それが数多く存在することが肝要なのだという。大きくなると致命的になる。 そうなると必ずしも飲食店と書店に限定する必要はなさそうである。実際に古着屋、そしてクィア所有のセックス・ショップが、移民に物資、食料、寄付を届ける近隣の拠り所になっている例がある。奇異に聞こえるかもしれないが、世の中に拒絶されることに慣れていて、支援し合う達人である当人たちにはごく自然で当たり前のことなのだという。迂闊にも知らなかったが、ミネソタはトランスジェンダーの避難地であり、他州では得られないヘルスケアや身の安全を求めて多くの人たちがミネソタに流れているという。そうしたミネソタのトランスジェンダーたちのストーリーを集めるサイトがWe Help Usと名づけられているのはとりわけ示唆的である。 ***** コーヒーショップや書店が、人が温まり休憩し、また組織化する場所を与え、スタッフが出勤しない飲食店で代わりに客が無償で働いている。外に出られない人の仕事を肩代わりする人がいて、移民が営むビジネスを守衛する人もいる。指圧師や医者やヨガのインストラクターは無料のサーヴィスを提供している。 人はタダで何かしたり、与えたりすることはないと常日頃教えられているが、あたかも人格が変わったかのようである。人の行動が変わるのは近年だけで何度か目にしている。パンデミック初期には医療従事者に惜しみない賛辞を送り、多くの人が自分の仕事がエッセンシャルではないことを思い知らされたが、疫病の後退とともに忘れた。ニューヨークでは労働条件の改善を求めて6週間続いた看護師のストライキが一応の終結をみたばかりだが、日常時のニュースとしてどれだけ広くとりあげられただろう。 ミネソタでは支援金を募っていないビジネスを探すのが難しいと言われていて、全国から送られてくるその支援金の大部分をほかの人たちに回している。受け取った支援金を他の人たちに渡しているカフェ店主は、いくら必要なのか金額を聞き、言われた金額をそのまま渡し、何に必要なのかといったことは一切聞かないと言っていた。与えるとはそういうことなのだろう。それを利他的というのはどこか落ち着きが悪い。 山村に寄付物資を届けて配っている人が、一人暮らしの高齢者に子供服が渡るのは無意味だと思いがちだがそうではないというのを以前読んだ。自分では使わないものを受けとることで、人に与えることができるようになるため、無用なものが渡ることは無意味ではなく、むしろ望ましいのだという。誰もが与え、また受け取る側になることが大事であり、その連鎖はまず与えることから始まるという。日常はその二つを切り離すことを強いる。チャリティ、市や国による支援も同様である。 そこで人は自分は与えるものをもっているのかと考えることになる。野菜をつくっている人は、とれた野菜をほかの人に配ることができる。野菜をつくる人たちは、たいてい自家消費分よりも多めにつくり、普段から近所や親類に分けるものである。生産者は与えることができるのである。飲食店や書店も同様。自分では生産せずに、すべて買うことで生活する人が与えるものをもち合わせないのは当然である。 それでも近隣をパトロールしたり、近所の人たちを送迎したり、洗濯を代行したり (コインランドリー利用は移民に多い)、食料を届けたりすることはできるはずだ。その際には近隣のことをよく知っている必要がある。自分が住むところだから大丈夫だというかもしれないが、さてどうだろう。食事はアプリで自宅に届けられ、日用品はどこか知らないところから届き、最適化の装いの下にできるだけ多くのことを外注し、自ら進んで自分の生活を手放しているのが日常である。 こうした状況下に教科書やベスト・プラクティスは存在せず、何が必要なのかを聞き、それを実行するだけだという。何しろ状況は刻々と変わる。当初は食料や物資を集めて配っていたが、占領が長引くことで、収入を絶たれた人たちの家賃向けに支援金を集めることに切り替えた人の話があった。 特別の才も必要ない。目の前にあることをして、誰かに命令されることもない。統制や一元化は役に立たないばかりか有害であり、その場その時の機転での行動が求められるという。日常とヒエラルキーが逆転するもうひとつの例である。震災を経験したある医者が、問題を指摘して帰るヴォランティアは困る、一年は継続して問題を引き受けて自分で面倒みることを考えて欲しいとしるしていた。自分の責任において取り組むことが必要だともあったはずだ。 それは日常にしばしば欠けている、自分で考え、行動することを取り戻す契機になりうる。ごく普通の人である自分が他人の助けになっていることに気づき、そのことに驚きと一種の解放感を表している人を見たのは一度や二度ではない。他人のためだが、それは自分のためでもある。惨事に人びとがいきいきとすることは珍しくないというが、日常にはそうさせない何かがあるのではないか。仕事に意義を見出せない人の話しを近年よく聞くが、こうした状況下では考えは変わるだろう。 飲食店モダン・タイムズは、新たに導入した寄付営業の方がうまくいっているという。そもそも日常の営業の仕方でうまくいっていた飲食店は他店を含めてどこにもなく、元のモデルに戻るつもりはないとは店主の弁である。 営業を続けるか店を閉めるか迷ったというクィアのカフェ店主によると、通常のやり方で営業を続けることは意味をなさないし、店を閉めると占領に屈するようでもあり、迷った挙句そのどちらでもないやり方、日常のやり方ではない方法で (business as unusual) 営業を続けることにしたのだという。寄付のハブとして、近隣の人たちにアクセスを与える場所としてである。 日常が一夜にして非日常へと変わりうると言う人は多い。人は素早く非日常に応答するが、強い印象を受けるのは、むしろ日常の頑なな変わらなさである。パンデミック時に「ノーマルに戻そう」としきりに聞こえてきたことを思い出す。 ***** ミネソタでのICEの活動を縮小することが正式に発表されたことで、全国メディアのジャーナリストはもうミネソタを離れたというが、ICEの活動が終結したわけではなく、その活動はより目につかない地下へと潜っているというのが現地の声である。 多くの人が証言しているように、2020年のジョージ・フロイド殺害事件があったことでミネソタは今回の準備ができていたという。こうしたことを何度か経ると、日常といっても以前と同じに戻ることはなく、非日常の緩慢な日常化が進むことになるのかもしれないと思う。 (おわり)

yoshiさん


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